DRS: 沿革

巨大災害研究センターは、防災科学資料センター、地域防災システム研究センターが順次改組・拡充され誕生した。その経緯を以下に記す。

わが国の自然災害研究の全国的・組織的な取り組みは、昭和35年（1960）の自然災害総合研究班発足を嚆矢とする。昭和42年（1967）に災害に関する資料収集・解析を目的とした施設の重要性が日本学術会議で建議され、昭和47年（1972）に防災科学資料センターが防災研究所に付置された。

定員は助教授1、助手1、技官1であり、文部省学術国際局学術情報課の所管となった。その後も本資料センターの機能拡充が、自然災害総合研究班の主導によるわが国の自然災害研究と軌を一にして進められ、昭和59年（1984）に災害史料調査解析客員分野（客員教授1、客員助教授1）が追加された。

当初の資料収集・解析の成果が集積するにつれ、自然科学と社会科学を融合した新しい立場から先端的研究を推進することを目的として、平成5年（1993）の地域防災システム研究センターへと改組・拡充がなされた。その結果、研究機関課への所管換え、教授定員1と外国人客員教授1の純増が認められた。

平成7年度に時限を迎える都市施設耐震システム研究センターの改組を機に、両センターが一体となって総合的防災研究を進めるという構想がきっかけとなり、防災研究所は平成8年に全国共同利用研究所・中核的研究施設（COE）として全面改組された。それに伴い地域防災システム研究センターは巨大災害研究センターへと改組･拡充された。その結果、当センターは教授3、国内客員教授2、外国人客員教授1、助教授3、国内客員助教授2、助手1となり、自然災害全般にわたって被害抑止、被害軽減、応急対応、復旧・復興という総合的防災研究を推進し、防災学の体系化を目指す使命を担っている。

巨大災害研究センターが常に、わが国のみならず世界の防災研究のトップランナーであることの自負は以上の経緯に負っている。

河田惠昭