巨大災害研究センターでは、本学の研究者や当センターの客員教授の先生方を中心に講演をしていただくセミナーを開催しています．
都市・地域防災では、地方自治体の防災関係職員を対象に、地域防災のあり方を知っていただくことが重要だと思われます。自然災害の外力の特性を理解すること、災害対応を危機管理の立場から実施すること、およびその実例を紹介することを目的として、自治体職員を対象に１９９５年から毎年、本セミナーを開催しています。
自然災害は自然現象であり，同時に社会現象でもあります．防災の研究といえば，こ れまで自然現象の側面についての研究を意味していました．阪神・淡路大震災をきっかけとして，「災害に強い社会」を作るためには社会現象としての災害についての研究の必要性が明らかになりました．
科学的研究の第1歩は比較から始まるといいます。さまざまな角度から生活と防災の関係について比較・検討する場を作ろうという試みです．地域の比較，時間の比較，季節の比較，立場の比較，年齢の比較，男女の比較，日米の比較など，さまざまな比較が可能です．自分なりの比較の視点を持つことで，防災についての新しい発見が生まれることを期待しています．
このワークショップでは、「災害を可視化する」をキーワードにして、防災研究の最先端を紹介します。地震や台風といった自然現象としての災害から、被害軽減対策、災害対応策、防災教育といった災害の社会的側面までの、様々な試みを紹介します。防災は専門家の努力だけで実現するものではなく、市民一人一人の協力が不可欠です。そのためには、市民や防災担当者に防災をわかりやすく、かつ体系的に紹介していく必要があります。災害の可視化はその有力な手段です。
The Japan-UK Disaster Risk Reduction Study Programme was established by the Disaster Prevention Research Institute (DPRI), Kyoto University and Disaster and Development Centre (DDC), Northumbria University in 2006, in an attempt to unpack and interrogate complex notions of 'disaster', 'adversity', 'blame', 'resilience', 'vulnerability' and 'community' within the wider context of efforts to strengthen the capacity of communities and countries to reduce the impact of disasters.
防災研究における世界のCOE を目指して、社会の防災ニーズを的確に反映した学際融合的防災研究を推進し、若手研究員との共同研究を通した人材育成を実施して、研究成果の共有と情報発信のための国際シンポジウムの開催するとともに、サテライト・オフィスでの公開講座などを通して研究成果を発信します。
「巨大地震・津波による太平洋沿岸巨大連担都市圏の総合的対応シミュレーションとその活用手法の開発」
東海・東南海・南海地震とその津波災害の発生が懸念されています。もし発生すると最悪の場合，西日本の太平洋沿岸の連担する都市群を中心に大きな被害が想定されます．そこで，その被害軽減を目的とした研究を推進しています．まず，巨大地震・津波災害の総合的対応シミュレーションへの入力として強震動の広域高密度分布と津波の広域来襲特性を予測し検証する方法を開発します．次に，これらによる広域被害想定，とくに各種ライフラインの被害と信頼性を評価する手法を提案します．これらと同時に，被害軽減に資する災害対応戦略を構成する参加型意思決定方法とシナリオプランニング技術を開発し，市民，企業，政府・自治体の防災担当者，防災研究者などの総合的災害対応能力の向上を目指しています．
この会議は、１９９５年、兵庫県南部地域を襲った「阪神・淡路大震災」を統一キーワードとして、一般市民、被災者、ボランティア、ＮＧＯ、ＮＰＯ、行政関係者、医療関係者、研究者、技術者、企業人等が、分野を越えて一堂に集い、学術面のみにとどまらず、この災害からそれぞれが学んだことを話し合います。そして、それぞれが、お互いに理解が足りないところを補うことを目的とし「安全／安心でこころ豊かな社会づくり」を目指しています。
未曽有の被害をもたらした阪神・淡路大震災からの復興事業は、２００５年を目指して進められています。毎年、その１年間にこの震災に関連した各種の提案や教訓などを整理し、共有することは都市地震防災を図る上で極めて重要です。そのために、 Memorial Conference in Kobe は１９９６年から２００５年まで１０年間継続します。
2001年に開催されていた「インターネット博覧会（インパク）」で巨大災害研究センターが参加していたサイトです。
防災のためのピクトグラム・システムの開発と国際基準化をめざし、絵文字・それらを用いた防災標識（サイン）のシステムを研究・開発しています。これにより、外国人のみならず、児童・高齢者にとっても理解しやすいシステムの構築を目指します。
平成１２年５月２１〜２５日。徳島県徳島市にて開催。
この国際会議は、「巨大災害の被害軽減と持続的発展」 （Loss Reduction due to Catastrophic Disaster and Sustainable Development）をメインテーマとして、世界中から集まった関係者に自然災害と人為災害についての知識とアイデアを交換する場を提供します。災害研究者、政策担当者、災害軽減に寄与しようとする個人や保険関係者には、興味のある国際会議となっています。
2002年10月28日(月)より30日(水)、大阪市にて開催。
この国際会議は、メインテーマを「災害の被害軽減と持続的発展」とし、「企業・自治体の危機管理」や「ニューヨークテロ災害と経済的影響」等のトピックのもと、日米を中心とした世界の企業、行政関係者の参加を得て、企業と地域を災害から守るための知恵を共有する場を提供した。
本セミナーは、阪神・淡路大震災がわが国で起こり得る最大規模の災害ではなく、さらに大きな災害が発生した場合に、それへの対応を円滑にするにはどのような準備や危機管理をすべきかを多くの関係者に知っていただくことを目的として、毎年開催するものです。
また、わが国では災害時に対応できる関係者が極めて少なく、その対応も改良の余地があるとの認識に立って、長期的にこれらの人材を養成するとともに、災害問題を環境問題の一環として、もっと正面から直視しなければならないという主張に基づいて開催しています。特に、我が国で従来、構造物を主体とした被害抑止が災害対策の中心であったものを、情報による被害軽減も重視し、ハードとソフト防災のバランスを考慮した総合防災の実現を希求しています。そのためには、さまざまなレベルから、さまざまな分野から情報を集約する必要があり、長期的にその実現を目指すものです。
平成10年4月17日から、災害発生後の災害過程について体系的な理解を確立することを目的とし，毎年4回、セミナーを開催しています。
話題提供者は2〜3名で、出席者は毎回、当センターの関係教員をはじめ、行政の防災関係者、研究機関の教員、医療関係者、教育関係者、防災関係企業、NPO、マスコミ関係者等と多岐にわたり、活発な議論を重ねています。
ホンダ「インターナビ」による道路通行実績情報です。災害発生時に不定期に公開します。